住宅を購入するときに必要な頭金の目安と考え方

住宅ローンを組む際に必要な「頭金」。将来的なマネープランのカギを握る存在でもありますが、具体的にどんなもので、どれだけ用意すればよいのか迷う方も多いかもしれません。住宅を購入する上では重要な事柄になるので、事前にしっかりと把握しておきましょう。ここでは、住宅購入に必要な「頭金」について解説していきます。

住宅を購入する際の頭金とは

頭金とは、購入する住宅の代金の一部として最初に支払う現金のことです。残額、つまり頭金以外の代金は、ローンを組んで返済していくことになります。なお、売買契約時に支払う“手付金”は、そのまま頭金に充当されるのが一般的。手付金にプラスして頭金を増やしたい時は、売買契約時から物件引き渡し（融資実行日）までの間に追加分を支払います。

住宅を購入する際の頭金の目安は？

頭金は、一般的には物件価格の1～2割程度が目安と言われています。
以前は住宅ローンの融資限度額が購入代金の8割とされていたため、代金の2割に当たる頭金を用意する必要がありました。しかし、現在では多くの住宅ローンで頭金ゼロ～1割での借り入れが可能に。なかには諸費用を含むすべての購入代金を借り入れできるものもあり、自己資金0円でもマイホームを手に入れることができます。

ただ、住宅ローン商品「フラット35」の場合、1割未満の頭金では金利が高くなることもあり、住宅金融支援機構のフラット35利用者調査（2017年度）での頭金相場は物件代金の1～2割という結果が出ています。住宅ローン全般を見ても、このラインが一般的な金額となっているようです。

頭金を多く支払うメリットとデメリット

可能であれば頭金は多く支払った方が良さそうなイメージがありますが、具体的にはどういったメリットがあるのでしょうか。頭金を多く支払う場合のデメリットも含めて考えていきましょう。

頭金を多く支払うメリット

まずメリットとして挙げられるのは、住宅ローンが組みやすくなるということです。住宅ローンの審査では、年収に対する借入金額の上限が決められています。頭金を多めに用意して借入金額を低く抑えると、審査に通りやすくなるのです。もしも年収が低くても、頭金分の貯蓄がある方や、親からの資金援助を受けられる方は、住宅ローンを組める可能性が高くなります。

また、頭金を多く支払うと住宅ローンの金利が低くなる場合もあります。長期固定金利住宅ローン「フラット35」では、物件価格に対する借入金額が9割以下、つまり1割以上の頭金を用意した場合に低い金利が適用されます。このように、頭金の割合によって金利が優遇される住宅ローン商品は増えてきているのです。

それから、最終的な返済額が少なくなることもメリットのひとつです。物件価格のうち頭金として現金で払う分には利息がかからないため、頭金を多く払えば総返済額は少なくなります。例えば3500万円の物件を購入し、金利1.5％、借入期間35年でローンを組む場合を考えてみましょう。頭金なしで3,500万円の融資を受けると、月々の返済額は約10万7,000円、総返済額は約4,500万円。物件代金の1割に当たる350万円を頭金として払い、残り3,150万円の融資を受けると、月々の返済額は約9万6,000円、総返済額は約4,400万円。1割の頭金を用意することで、約100万円もお得になるのです。

また、月々の返済額が低くなる分、繰り上げ返済を行えば返済期間を短縮することもできます。例えば40歳で物件を購入し、65歳までに完済したいといったケースなら、頭金を多めに払うと良いでしょう。

頭金を多く支払うデメリット

頭金を多く支払うデメリットは、やはり初期費用が高額になるということでしょう。新築一戸建てといった不動産にかかわるお金は、“購入したら終わり”ではありません。購入後には、「不動産取得税」や「固定資産税」の支払いが待っています。また一戸建ての場合、賃貸住宅やマンションなどと違い建物のメンテナンスや修繕の費用はすべて自分持ちとなりますし、家族のケガや病気といった不測の事態にも備えておく必要があります。金利の優遇などを狙い、無理をして多額の頭金を払ってしまうと、いざという時に貯蓄がなく苦しい状況に陥ってしまうリスクがあるのです。

頭金と自己資金の考え方

住宅を購入する場合、頭金は多ければ多いほど受けられるメリットも大きくなります。しかし、だからといってすべての貯金を頭金に投入するというのは注意が必要です。人生において住宅購入はゴールではなく、それ以後もお金のかかるイベントがたくさん待ち受けているからです。

不動産のポータルサイトや情報誌にはよく「自己資金」という言葉が出てきますが、「自己資金＝貯金」ではありません。ここでいう自己資金とは貯金のことではなく、物件購入時の頭金や諸費用にあてる現金のこと。貯金額から当面の生活費や不測の事態に備えたお金を残し、それ以外のお金を住宅購入の自己資金に回すのが一般的です。

どのくらいの金額を手元に残しておくべきか、ということについては “生活費の3～6ヶ月分”“月収の3～6ヶ月分”などといった意見がありますが、これはあくまで目安となるもの。あなたと家族が不安を感じることなく暮らせるだけのお金を確保し、余裕ができたら繰り上げ返済に回していくと良いでしょう。

頭金を多めに払って住宅ローンの負担を減らすか、少なめにして繰り上げ返済に努めるか。頭金に対する考え方は人それぞれですが、100万円単位の大金を動かすのですから後悔はしたくないもの。マイホーム購入の際、頭金をいくら用意すべきか迷った時には、ぜひこちらの記事を参考にしてみてください。